採用広報と現場がズレた瞬間、ブランドは崩れる
この記事は、
医療・介護・福祉業界に特化した
SNS採用・ブランディング支援を行う
株式会社視える化の考え方をまとめたものです。
SNSでは良い会社。でも、現場はどうでしょうか
採用広報に力を入れる会社が増えています。
スタッフの笑顔。
充実した教育制度。
働きやすい環境。
会社の魅力を発信することは、とても大切です。
しかし、
もっと大切なことがあります。
それは、
発信している情報と、実際の現場が一致していること。
採用広報は、
発信したら終わりではありません。
情報は、少しずつ古くなる
採用サイトを作った時には、
確かに正しい情報だった。
しかし半年後、
教育制度が変わった。
勤務体制が変わった。
福利厚生が変わった。
スタッフ構成が変わった。
それなのに、
ホームページやSNSには以前の情報が残ったまま。
悪意がなくても、
こうした小さなズレは起こります。
だから採用広報には、
「作る仕組み」だけでなく「更新する仕組み」
が必要です。
広報担当だけでは、現場の変化に気づけない
SNS担当者が、
すべての現場を把握することは難しいものです。
だからこそ、
現場との情報共有が欠かせません。
「新人教育の方法が変わりました。」
「今はこの働き方ではありません。」
「この制度は新しくなりました。」
こうした変化を、
現場から広報担当へ届ける。
反対に、
公開する前には、
「この内容で合っていますか?」
と現場へ確認する。
採用広報は、
広報担当だけで完成させる仕事ではありません。
発信前の「事実確認」を習慣にする
魅力的な投稿を作ることより、
まず正しいこと。
例えば、
勤務時間。
休日。
教育制度。
手当。
業務内容。
募集職種。
こうした情報は、
曖昧な記憶だけで発信しない。
誰が確認するのか。
どの情報を正式なものとするのか。
公開前に確認する。
シンプルですが、
こうした運用がブランドを守ります。
現場と違ったら、投稿だけ直して終わらない
さらに重要なのは、
発信と現場にズレが見つかった時です。
例えば、
「相談しやすい職場」
と発信しているのに、
実際には相談する時間が取れていない。
この時、
発信を削除するだけでは根本的な解決になりません。
なぜ相談できないのか。
時間なのか。
人員なのか。
仕組みなのか。
現場へ問題を返し、
改善できる部分を考える。
採用広報で見つかったズレを、組織改善につなげること。
ここまでできると、
広報は会社を良く見せる仕事ではなくなります。
「誰が直すか」まで決めておく
ズレに気づいても、
誰も動かなければ変わりません。
広報担当が情報を集める。
現場責任者が事実を確認する。
制度変更は管理者から共有する。
修正が必要なら担当者が更新する。
そして定期的に、
採用サイトやSNSの情報を見直す。
大切なのは、
完璧な仕組みを作ることより、
ズレを発見して修正できる状態を作ることです。
課題を「宣伝」で隠さない
現場には、
改善途中のこともあります。
人手が足りない。
教育体制を整えている途中。
業務改善を進めている。
それを、
広告の言葉だけで綺麗に隠しても、
入職すれば分かります。
必要なのは、
課題を必要以上に悪く見せることでも、
良く見せることでもありません。
現状を正しく把握し、
改善すべきものは改善へ返す。
その積み重ねが、
結果として発信の信頼性を高めます。
最後に
採用広報は、
会社を良く見せるための包装ではありません。
現場にある価値を、
正しく外へ届ける仕事です。
だからこそ、
広報担当と現場が情報を共有する。
公開前に事実を確認する。
制度が変われば更新する。
発信と実態にズレがあれば、
原因を確認し、必要なら現場改善へ戻す。
この循環が必要です。
私たちは、
強い採用ブランドとは「綺麗に見える会社」ではなく、「発信と現場を一致させ続けられる会社」だと考えています。
発信することと、
現場を良くすること。
その二つを別々にせず、
一つの仕組みとして回していくことが、
長く信頼される採用広報につながるのではないでしょうか。
株式会社視える化は、理学療法士2名で立ち上げた、医療・介護・福祉業界に特化したブランディング支援を行っています。
これまで2000人以上の声を現場で聴いてきた中で見えてきたのは、「思ってたんと違う」という言葉の裏にある構造的課題です。
理学療法士をはじめとする医療従事者の離職背景には、採用のミスマッチや、理念やビジョンが十分に伝わらないままの入職があります。結果として、人材不足や離職率の上昇、膨らみ続ける採用コストという悪循環が起きています。
私たちは、企業のリアルを可視化し、現場のリアルを丁寧に言語化することで、理念や価値観の一致を生む採用広報戦略を設計します。
「想いを視えるカタチに」することこそが、医療・介護・福祉業界における持続可能な組織づくりの第一歩だと考えています。