採用サイトに載せるべきは「会社の自慢」ではない
この記事は、
医療・介護・福祉業界に特化した
SNS採用・ブランディング支援を行う
株式会社視える化の考え方をまとめたものです。
採用サイトが「会社紹介」で終わっていませんか？
採用サイトを作るとき、
会社側はどうしても、
自社が伝えたい情報を載せたくなります。
会社の歴史。
代表挨拶。
理念。
事業内容。
福利厚生。
もちろん、
どれも必要な情報です。
しかし、
採用サイトを見る求職者が知りたいことと、
会社が伝えたいことは、
必ずしも同じではありません。
採用サイトで重要なのは、
「何を伝えたいか」より、「求職者は何を知りたいか」
から考えることです。
求職者は「自分が働く姿」を確認している
採用サイトを見る人の頭の中には、
たくさんの疑問があります。
「具体的に何をするんだろう。」
「一日何件くらい対応するんだろう。」
「どんな人が働いているんだろう。」
「未経験でも大丈夫かな。」
「入職後は誰が教えてくれるんだろう。」
「休みは取りやすいのかな。」
求職者が知りたいのは、
会社がどれだけ素晴らしいかだけではありません。
「自分がここで働いたら、どうなるのか」
を知りたいのです。
情報は「ある」だけでは足りない
例えば、
教育制度について詳しく書いてあったとします。
しかし、
採用サイトの一番下までスクロールしなければ見つからない。
あるいは、
福利厚生。
スタッフ紹介。
一日の流れ。
募集要項。
すべて情報は載っているけれど、
どこにあるのか分からない。
これでは、
情報がないのと近い状態になってしまいます。
採用サイトでは、
情報量だけではなく、
求職者が知りたい順番に情報が並んでいるか
も重要です。
求職者の「？」を順番に解消する
例えば、
求人を見て会社を知った人が、
採用サイトへ来たとします。
まず、
どんな会社なのか。
次に、
どんな仕事なのか。
そして、
どんな人が働いているのか。
どんな一日なのか。
教育はどうなっているのか。
給与や休日はどうなのか。
見学できるのか。
どう応募するのか。
こうして、
求職者の疑問に沿って情報を並べていく。
採用サイトは、
情報を置く棚ではなく、
応募までの不安を順番に解消する導線
として設計する必要があります。
スタッフ紹介にも「役割」がある
スタッフ紹介も、
写真とプロフィールだけでは十分ではありません。
なぜこの会社を選んだのか。
入職前に何が不安だったのか。
実際に働いてどうだったのか。
どんな人にこの会社が合うと思うのか。
こうした情報があることで、
求職者は自分と重ね合わせることができます。
採用サイトに必要なのは、
「うちにはこんな素敵なスタッフがいます。」
という自慢ではなく、
求職者が判断するための材料なのです。
最後には「次に何をすればいいか」を分かりやすくする
採用サイトを見て、
「ちょっと気になる。」
と思った。
でも、
その次に何をすればいいのか分からない。
問い合わせフォームしかない。
いきなり応募するのは少し怖い。
これでは、
せっかく興味を持ってもらっても離脱してしまいます。
応募。
見学。
カジュアルな問い合わせ。
求人情報を見る。
求職者が自分の温度感に合わせて、
次の行動を選べる導線も重要です。
最後に
採用サイトは、
会社のパンフレットではありません。
会社が伝えたいことを、
上から順番に並べる場所でもありません。
求職者が、
「どんな会社？」
「どんな仕事？」
「どんな人がいる？」
「自分でも働ける？」
「条件は？」
「次はどうすればいい？」
と感じる疑問に、
一つずつ答えていく場所です。
だから私たちは、
採用サイトとは「会社の自慢を並べる場所」ではなく、「求職者が自分に合う会社か判断できるように情報を設計する場所」
だと考えています。
情報を増やす前に、
誰が見るのか。
何を知りたいのか。
どの順番なら安心できるのか。
そして、
どこから次の行動へ進むのか。
そこまで設計して初めて、
採用サイトは「あるだけ」から、
採用につながる媒体へ変わっていくのではないでしょうか。
株式会社視える化は、理学療法士２名で立ち上げた、医療・介護・福祉業界に特化したブランディング支援を行っています。
これまで2000人以上の声を現場で聴いてきた中で見えてきたのは、「思ってたんと違う」という言葉の裏にある構造的課題です。
理学療法士をはじめとする医療従事者の離職背景には、採用のミスマッチや、理念やビジョンが十分に伝わらないままの入職があります。結果として、人材不足や離職率の上昇、膨らみ続ける採用コストという悪循環が起きています。
私たちは、企業のリアルを可視化し、現場のリアルを丁寧に言語化することで、理念や価値観の一致を生む採用広報戦略を設計します。
「想いを視えるカタチに」することこそが、医療・介護・福祉業界における持続可能な組織づくりの第一歩だと考えています。